商品の付随費用の取得価額への配賦計算

 購入した棚卸資産の取得価額には、購入代価のほか、これを消費し又は販売の用に供するために直接要した全ての費用が含まれるのが原則です。では、種類などが異なる棚卸資産を取得した場合に共通する付随費用はどのような方法で配賦するのでしょうか。実務では、次のような方法を継続適用して、種類・品質・型等の異なるごとに、それぞれの棚卸資産に配賦します。

⑴ 購入代価の比で配賦 ⑵ 購入数量の比その他の基準で配賦 ⑶ 購入代価が大きなものみに配賦

<事例> 仕入商品

購入代価 1,000千円(12,500個)

A商品 @75円5,000個 (数量40%)375千円 (価格37.5%)
B商品 @100円5,000個 (数量40%)500千円 (価格50%)
C商品 @50円2,500個 (数量20%)125千円 (価格12.5%)

共通する引取費用等 60千円

引取費用(運賃等)20千円
付随費用(検収費等)16千円
移管費用(支店への搬送費)24千円

⑴ 購入代価の比で配賦

A商品375千円+60千円×価格0.375 =397.5千円
B商品500千円+60千円×価格0.50 =530千円
C商品125千円+60千円×価格0.125 =132.5千円

⑵ 購入数量の比その他の基準で配賦

A商品375千円+60千円×数量0.40 =399千円
B商品500千円+60千円×数量0.40 =524千円
C商品125千円+60千円×数量0.20 =137千円

 ⑴、⑵とも付随費用と移管費用の合計額40千円は、購入代価の3%超であるため、取得価額に算入します。

⑶ 購入代価の大きなもののみに適当な基準により配賦(小口不配賦)

A商品375千円+60千円×375/875 =400,714円(端数切捨て)
B商品500千円+60千円×500/875 =534,286円(端数切上げ)
C商品125千円(配賦なし)
会社に合った方法を継続して用いましょう。

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税理士高野好史事務所(栃木県宇都宮市)

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